国民１０人中８人が「おうちごはん」、家庭でインスタント食品の消費が増加

新型コロナウイルス感染症の拡大により外出を控えていることを受け、消費者１０人中８人が自宅で食事をしていることが調査の結果分かった。コロナウィルスが長期化すれば「自分で調理」を増やうという消費者が増えており、「おうちごはん」への依存度がさらに高まるものと見られる。

ＣＪ第一（チェイル）製糖は、２月２８日から３月１日にかけて全国の消費者１０００人を対象に「コロナウィルスによる食消費変化に関する調査」を行ったと、２２日明らかにした。アンケート調査によると、始業開始の延期と在宅勤務によって自宅に留まる時間が増え、おうちごはんを食べる割合が８３％で、例年のこの時期より２３.５％ポイントが増えた。続いて出前で食事をする割合が９.０％を占め、「テイクアウト（持ち帰り）」と外食の割合がそれぞれ４.６％と３.４％で、その次の順となっている。

食事を用意する方法においても、はっきりと変化している。コロナウィルス以降、自分で調理することが増えたと答えた人は８４.２％だったし、家庭でインスタント食品の消費が増えたという回答も４６.４％だった。出前が増えたという人も２４.４％だった。また、コロナウィルスが長期化すれば、回答者の７７.５％が自分での調理を増やしそうだと答えており、家庭でのインスタント食品を増やしそうだという回答も６５.４％にのぼった。

非対面消費を好んでいることを受け、オンラインで購入する割合も伸びている。食料品のオンラインでの購入割合は、１月末に国内でコロナウィルスの最初の感染者が発生した直後は３９.３％だったが、コロナウィルスの危機警報が「深刻」段階に格上げされた２月２３日以降は４４.２％で４.９％ポイント伸びた。

オフライン売り場の場合、人々が多く集まる大手スーパーより近所のスーパーマーケットを訪れる頻度が増えた。加工食品の購入伸び率が最も高いオフラインのチャネルは、スーパーマーケットや近所中小型スーパー（４５.８％）だった。


シン・ヒチョル記者 hcshin@donga.com