「暴落」した国際原油価格、翌日に２４％高騰

１８年ぶりに最安値に落ちた国際原油価格が、一日で過去最高の値上げ幅を記録し、乱高下を続けた。米国が産油国との間の「石油戦争」に介入して減産を誘導するだろうという見通しが出てきたことによるものだ。

１９日（現地時間）、ニューヨーク商業取引所でウエスト・テキサス・インターミディエ（ＷＴＩ）は、前日より１バレル＝２３.８１％（４.８５ドル）高の１バレル＝２５.２２ドルで取引を終えた。これは一日の最大上昇率である。ロンドン先物取引所のブレント油も１バレル＝１４.４３％（３.５９ドル）上昇した１バレル＝２８.４７ドルで取引を終えた。

国際原油価格は最近、新型コロナウイルス感染拡大の影響で下落を免れなかった。実体経済の低迷で原油需要が減少するだろうという見通しが広がり、ＷＴＩとブレント油共にこの２週間の間に４０％以上も暴落した。また景気減速でエネルギー需要が減ったにも関わらず、産油国が原油生産を増やし続けていくことも、原油価格の暴落を煽った。今月６日に開かれたＯＰＥＣプラス（石油輸出国機構と１０ヵ国の主要産油国の協議体）の減産交渉は、ロシアの反対で決裂され、以来、サウジアラビアは継続的な増産が行われることを示唆した。

しかし、ドナルド・トランプ米大統領が１９日（現地時間）、適切な時期にサウジアラビアとロシアとの原油価格の対立に介入することもありうるという立場を明らかにしたことで、雰囲気が反転した。米紙ウォールストリート・ジャーナル（ＷＳＪ）などの米国メディアは、トランプ政権がサウジアラビアに対しては外交的圧迫とインセンティブを同時に加え、ロシアには制裁脅威を通じて減産を誘導するだろうと報じた。

現代（ヒョンデ）自証券のカン・ドンジン研究員は、「コロナウィルス感染拡大のスピードが減少したり、産油国間の減産協議がなされる前まで、原油価格が本格的に回復するのは難しいだろう」と語った。


世宗市＝ナム・ゴンウ記者 woo@donga.com