［社説］１００年前に国を奪われた教訓が生きているのか

１９１０年８月２２日、昌徳宮（チャンドックン）で開かれた朝鮮王朝最後の御前会議で、首相の李完用（イ・ワンヨン）は、純宗（スンジョン）に韓日併合条約調印の全権を求めた。純宗から委任を受けた李完用は、ソウル南山（ナムサン）のふもとにあった寺内正毅・朝鮮総督の官邸を訪れ、文書に印を押した。１週間後の１９１０年８月２９日、韓日併合条約は正式に公布された。これにより５００年の朝鮮王朝は滅亡し、この地は韓民族史上初めて植民地に転落した。永遠に拭えない屈辱的な傷を残した国辱の日が、明日で１００年を迎える。

国民は、国をなぜ奪われたのかを省察し反省する姿勢でこの日を迎えなければならない。当時、帝国主義勢力が韓半島を狙っていたというが、だからといって国を守ることができなかった責任を免れることはできない。朝鮮が世界の潮流を素早く捉え、独自の近代化を成し遂げて外国の侵略を容認しない国防力と経済力を備えることに成功したなら、国辱はなかっただろう。繰り返される内部分裂と国家の方向性の混乱のうえに国際情勢の判断未熟という失策まで重なり、一瞬にして列強の角逐の場に墜落してしまった。

しかし、１００年前の韓日併合条約が当初から無効だったという歴史的な事実は明白だ。１９０５年の強制的な乙巳保護条約で朝鮮の外交権を奪った日本は、この地に２万人以上の軍隊を駐留させ、朝鮮王朝と人民を威圧し、１９１０年に国権を奪った。条約締結の当事者である寺内朝鮮総督も、「軍隊と警察の威力と不断の警備が、間接的に大きな効果を発揮した」と不法性と強制性を認めている。今年５月には、韓日両国の知識人たちが「両国の歴史学者は、韓国併合が韓国人の抵抗を踏みにじって実現させた結果であることを明らかにした」という宣言文を共同で採択した。

にもかかわらず、日本は併合条約に対して、「当時は有効だったが、４８年に大韓民国政府が樹立して無効になった」という立場を固守している。日本政府は早く併合条約が当初から無効だったことを認めなければならない。そして、従軍慰安婦や徴用被害者の問題、独島（トクト・竹島）領有権の歴史歪曲問題などで誠意ある姿勢で解決に臨んでこそ、未来志向の韓日関係を築くことができる。

植民地支配という苛酷な体験の後、奇跡的に大韓民国は繁栄を成し遂げた。しかし、現在に安住するのではなく、１００年前と今日の状況を比較する必要がある。北朝鮮という変数を中心に左右の理念対立が深刻化しているのは、朝鮮末に「為政斥邪派」と「文明開化派」に分かれて対立した朝鮮の内部分裂と似ている。

富国強兵という不変の国家的課題をめぐって、今日の韓国がどれだけ備えているのかも疑問だ。韓国経済は規模の面で、０３年の世界１１位から０８年には１５位に下がった。そのうえ、中間層が急速に減少する２極化現象など、社会の葛藤要因が拡大している。韓半島をめぐる大国の利害衝突は現在でも繰り返されている。国際情勢に対する賢明で迅速な判断が、１００年前以上に求められているのだ。

１００年前の恥辱を再び経験しないために、今日の韓国にあの時の教訓がどれだけ生きているのかを検討し、冷徹な現実認識で覚悟を新たにしなければならない。