最近、プロサッカー界は富川（プチョン）ＳＫの自浄力確保プロジェクトに注目している。チョン・スンギ富川団長は、「財政自立のため、様々な方法を探っている。投資対比効率性を高めて、ファンを楽しませる球団に生まれ変わるよう努力する」と話した。ほかの球団も「お金ばかりかかる」球団から脱却して、財政自立プログラムを相次いで実施する方針だ。
●黒字運営のために経営専門家を迎え入れるべき
市民球団の仁川（インチョン）ユナイテッドのアン・ジョンボク団長は、「国内プロサッカーはいくらでも黒字経営が可能だ」と言い切る。
仁川はＧＭ大宇（テウ）から２０億ウォン、ＰＯＳＣＯ建設から１０億ウォンを後援してもらい、崔兌旭（チェ・テウク、清水エスパルス）を日本に移籍してもらった１６億ウォンなど４６億ウォンで前半期を終えた。後半期にもセルビア・モンテネグロ出身のラドンチチ（日本で１５０万ドルを提示）らを出せば、１年間の最小運営費８０億ウォン以上になるという計算になる。
ところで、黒字経営のためには経営専門家の迎え入れが欠かせない。サッカーという商品の質を高め、適切なマーケティングで黒字を出せる能力がある人は、国内プロサッカー界には皆無に等しい。
●選手の年俸、バブルを省いて長期的なビジョンを樹立すべき
１９９３年に発足した日本プロサッカーＪリーグは、５〜６年間で驚くべき成長を見せた。しかし、長期不況が重なって、１９９０年代後半危機に瀕した。すると、Ｊリーグ事務局は、「スポーツを通じて日本をさらに幸せな国にしよう」という１００年大計のスローガンを掲げて、経営の透明性、専門的なサッカー経営家の育成、経営諮問委員会の設立、クラブ株主の多様化など、新しい運営方針を決め、生き残りをかけた戦いを続けた。事務局が持続的に球団と地方自治体を説得し、結局、一部の球団を除いてほとんどの球団を黒字経営に衣替えさせることに成功した。
選手費用のバブルを省くためにも、Ｊリーグ事務局と球団が力を合わせた。選手のクラスをＡ、Ｂ、Ｃなどに分け、年俸の上限枠を決めた。球団別に選手の等級を１０に分け、年棒の基準にするドイツ・ブンデスリーガーをベンチマーキングしたもの。選手たちもＪリーグを立て直すために積極的に加わった。
１９９３年発足したＪリーグが、１００年以上の歴史を持つ欧州のサッカー先進国に劣らずに模範的にリーグを運営することができる最も大きな理由は、このように長期的なビジョンを立てて、一緒に生き残るために力を合わせたからだ。
姜逷鎬（カン・ジュンホ）ソウル大学スポーツ経営学教授は、「韓国のプロサッカー界は今がどれほど危機なのかについて気付いていない。目の前の成績のみに汲々するのではなく、同じ船に乗っているという共同体の認識を持って、一日でも早く解決策を見出さなければならない」と述べた。
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