オミクロン株拡大で医療崩壊の危機、専門家は「陰圧室入院中心の防疫の見直し」を指摘

韓国の新型コロナウイルスの感染防止対策を４週間以内に科学的かつ現実に合わせて見直す必要があると、国内の感染症権威者が主張した。「オミクロン株」の本格的な感染拡大に対応するには、２年が経過した「Ｋ防疫」の枠組みを取り換えなければならないという指摘だ。

新型感染症中央臨床委員会委員長の呉明燉（オ・ミョンドン）ソウル大学病院感染内科教授（６４・写真）は４日、東亜（トンア）日報の取材に対して、「今の新型コロナウイルスの防疫指針はほとんどが２年前の春に作られたもの」とし、「今は新型コロナの知識が蓄積され、ワクチンと治療薬が出てきたので、厳格な防疫基準を緩和しなければならない」と話した。

呉氏は、オミクロン株の拡大を防疫システムの変化の契機に挙げた。そして、「２月には国内でもオミクロン株が猛威を振るうだろう」とし、「残された１ヵ月の『ゴールデンタイム』の間に防疫ガイドラインを大幅に修正しなければ、医療システムが崩壊する恐れがある」と診断した。

現在まで現れたオミクロン株の特徴は、比較的に速い感染速度と低い重症率だ。一方、国内の新型コロナ対応システムは、重症者中心に設計されている。呉氏は、このようなミスマッチを解消するために、重症者を無条件に陰圧室に入院させる指針を変更することを提案した。また、現在１０日間の感染者の隔離期間を短縮する必要があると指摘した。「宇宙服」のような医療スタッフの防護服をやめ、新型コロナウイルスによる死亡者の葬儀も一般の葬儀の方式で行わなければならないと主張した。

呉氏は、「世界保健機関（ＷＨＯ）が世界人口の７割がワクチンを接種する今年中盤に、新型コロナウイルスが頂点に達すると予想した」とし、「長いトンネルの終わりが見えつつある」と付け加えた。


李眞漢 likeday@donga.com