ソウル生活治療センターの稼働率は７７％に高騰

新型コロナウイルス感染症の第４次大流行で、感染者が急激に増え、病床不足への懸念も高まっている。今回の流行の場合、若年層の感染比率が高いため、症状がなかったり軽い患者が行く生活治療センターのベッドが急速に減っている。病床を適時に拡充できなければ、すぐに「飽和状態」になるとの懸念が出ている。

９日、防疫当局によると、現在、全国３９カ所の生活治療センターで運営している病床は６６５７床。先月末までは、生活治療センターの病床には余裕があった。先月３０日基準で、病床稼働率は半分程度（４８.４％）だった。ところが、８日午後８時には病床稼働率が７０.３％に高まった。わずか８日間で生活治療センターへの入所患者が１４５４人が増えたためだ。生活治療センターの病床追加確保がなければ、これから１０日後は飽和状態になるという計算だ。

特に、全国の新規感染者５人のうち４人が集中している首都圏の状況が深刻だ。ソウルの生活治療センターの稼働率は７６.９％まで上がった。ソウル市災難安全対策本部のパク・ユミ防疫統制官は９日、「ベッド数２５０の生活治療センターをオープンする一方、来週までに２０００ベッドを順次確保していきたい」と語った。

高齢層のワクチン接種の影響で重患者の病床はまだ余裕がある。しかし、専門家らは患者が増え続ければ、重患者の病床不足までも起きかねないと指摘する。特に伝播力が高いインド発「デルタ変異」は、感染時の入院率が既存の新型コロナウイルスに比べて２倍高いと知られている。梨花（イファ）女子大学木洞（モクトン）病院呼吸器内科の千恩美（チョン・ウンミ）教授は、「生活治療センターと違い、各病院の感染症担当病床は短期間に増やすこともできない」と懸念を示した。

このため、無症状か軽症の患者の場合、自宅での治療を考慮しなければならないという声も出ている。症状が軽微な患者が病床を占めれば、入院治療が必要なのに入院できない患者が発生する恐れがあるという。しかし、これも直ちに適用するのは容易ではない。嘉泉（カチョン）大学吉（キル）病院感染内科のオム・ハンシク教授は、「自宅治療は、患者を家に放置するという意味ではない。患者は自宅にいても医療陣が体系的に管理しなければならない」とし、「流行状況が緊迫した今、すぐにそうしたシステムを構築することは難しい」と語った。


イ・ジウン記者 easy@donga.com