若者たちが問う「なぜ私たちは住宅のために絶望しなければならないのか」

住宅価格の高騰により、マイホームを手にするチャンスを失った若者らの憤りや絶望感が高まっている。「捨てられた」とまで感じ、「私が登れないハシゴなら、いっそのこと倒れたらいいのに」という声まで出るほどだ。東亜（トンア）日報は２０２１年の創刊企画「極と極－若者と若者が出会う」で若者たちの声を聞いた。保守派か進歩派かを問わず、韓国の若者にとって不動産は絶望と不信の対象だった。今からでも、若者たちの住居問題への心配を解消できる実質的な対策を打ち出さなければ、結婚や少子化はもとより、社会的混乱や対立は避けられないだろう。

討論に参加したビン・スジンさんは、青年賃貸住宅１０軒に申込書を入れた。９回落ちて辛うじて当選した１ヵ所に住んでいる。ビンさんは、「賃貸住宅への入居は就職ほど難しかった」と話した。本人は運が良かったが、今すぐ住むところのない友人の方が多いと話した。政府は、青年住居福祉として賃貸住宅を掲げたが、実際は不十分なのが実情だ。

借金をして住宅を購入した若者たちも、不安なのは同じだ。一見、住宅価格が上昇して成功したように見えるが、金利が上がるというニュースを聞いて、融資利息のために心配が多い。若者４人に１人は就職を諦めるか、ただ休んでいる状況だ。安定した職場に就かなければ、借金をする機会すらない。政府が政策を出すたびにむしろ住宅価格が上昇するため、「何もしないでほしい」という声まで出ている。

マイホームの購入を最初から夢見ないという青年も多かった。イ・ジンミョンさんは、「住宅価格があまりにも上がってしまうので、あの高いハシゴを登る気にならない」と話した。彼の言葉通り、住宅価格はハシゴをかけるにはあまりにも高くなった。ソウルのマンションの中間価格は、現政権発足当時は６億ウォン前後だったが、今は１０億ウォンに迫っている。韓国教育開発院によると、昨年、卒業者のうち就業者の平均年収は３１１５万ウォンだった。ソウルの中間価格のマンションを購入するためには、３２年間、一銭も使わずに貯めなければならない。若者たちは、「まじめに働いて借金を返済できる能力のある若者は、住宅を持てるようにすべきだ」と話す。若者らの融資障壁が高すぎることを意味する。

住宅は十分だと言っていた政府は、遅れて供給政策に切り替えた。しかし、住宅価格はすでに上がりっぱなしの状態だ。雇用、融資、供給量など、青年住居をめぐるすべての環境は劣悪だ。実質的な住宅供給を増やし、若者らにいつか住宅を購入できるという希望を与えなければならない。賃貸住宅や賃貸住宅への支援などの安全網を拡大し、若者向け融資制度もきめ細かく点検しなければならない。