結婚式予約は来年初めまでいっぱい、延期できずキャンセル

「結婚式場に問い合わせたら、来年２月まで土曜日の予約がいっぱいでした。結婚式の先延ばしも容易ではなく…、結局キャンセルしました」

近いうちに結婚式を挙げる予定だった花嫁のイ某氏（２９）は、生涯で最も大切な日を、結局無期限延期した。新型コロナウイルス感染症（新型コロナ）の再拡散により、日付を変えようとしたが、今年末どころか来年初めも予約を取るのが容易ではなかったからだ。イ氏は、「すぐ落ち着くという保障もなく、彼氏と『果たして私たちは結婚式を挙げることができるだろうか』とため息ばかりついた」と話した。

２１日、挙式業中央会が公正取引委員会の勧告を受け入れたことで、予備夫婦は最大６ヶ月間まで違約金なしで結婚式を延期できるようになった。しかし、現実はそう簡単ではない。違約金を解決しても、経済的損失は並大抵なものではないうえ、延期しようとしてもいろいろ障害物が残っているからだ。

一旦、結婚式を遅らせれば、少なくとも１年間は予約が容易ではない。通常、結構いいと言われる結婚式場は、約１年前から予約が取れているからだ。予備新婦のアンモ氏（２８）は、「特に『縁起のいい日』のような日付を気にする家族の中のお年寄りたちの意思まで考慮したら、なおさら日取りを決めるのが難しい」と主張した。

結婚式場の違約金を解決しても、他のコストの問題はそのまま残っている。結婚式を無期限延期したイ氏は、ヘアとメイクアップ、挙式の写真撮影などをキャンセルして、約２００万ウォンを丸ごと損をした。アンさんも「夏の結婚が来年１月に延期されたことで、挙式のドレスやタキシードなどをすべて冬物に変えなければならず、並大抵の損害ではない」と泣き顔になった。

予備夫婦たちが経験する心理的苦痛も、これに劣らない。今年２度も結婚式を延ばした予備新婦のイ某氏（２７）は、「何とかして時間を空けようとしていた親族や知人に申し訳ないばかりだ」としながら、「一度延期するたびに両家の意見も調整したので、心身共に疲れてしまった」と訴えた。


キム・ソヨン記者 ksy@donga.com