今日（２４日）は、本来なら東京五輪が開幕する日だった。約４ヵ月前、世界的に新型コロナウイルスの感染が拡大している時でも、７月には収束していると五輪を強行しようとした日本と国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）の姿が思い浮かぶ。安易で無責任な処置という非難と叱責が溢れ、東京五輪は来年の７月２３日に１年延期された。
しかし、東京五輪が来年に予定通りに開かれるかは依然として不透明だ。日本国内での新型コロナウイルスの感染者数は増え続けており、２２日には１日で７９５人の感染者が発生し、最多記録を立てた。日本の新規感染者が７００人を超えたのは、７４３人を記録した４月１１日以来１０２日ぶり。日本の累計感染者は２３日現在、２万７千人を超えた。３月初めに１０万人台だった世界の累計感染者は１５００万人を突破した。
今年の東京五輪の延期・取り消しをめぐる論議が真っ最中だった時、「２ヵ月マジノ線」の話が出てきた。様々な波紋を考慮して、少なくとも開幕２ヵ月前には取り消しか延期を決めなければならないということだった。
しかし、実際に日本とＩＯＣが延期を決めたのは４ヵ月前の３月２４日だった。何より選手と観客の安全のために早く決定を下さなければならないという国際世論が日本とＩＯＣに判断を迫った。すでに多くの種目の予選が延期され、残された期間に予選を行う物理的時間も足りなかった。五輪の本戦に出る選手の選抜に対する公正性や、「果たして最高の選手たちが五輪に出場したのか」という論議が避けられなかった。五輪の質的低下も現実になりつつあったのだ。来年の五輪開催が再び論議に包まれるなら、このような物理的時間も重要な圧力要素として作用するだろう。すなわち、純粋に手続き的な面だけで見ると、五輪が正常に開かれるには一定の時期までに新型コロナウイルスが収束しなければならないのだ。さらに新型コロナウイルスが完全に収まったのか確認し、再発防止策、各種後続処理を実施するのに必要な時間まで考えると、遅くとも来年初めまでには収まる兆しを見せなければならない。「２ヵ月マジノ線」が言われたが、実際は４ヵ月でも足らないのだ。
今年に照らしてみると、五輪開催を約４ヵ月残した来年３月初めになっても新型コロナウイルスが収束しなければ、東京五輪は再び論議に包まれるほかない。その時は延期ではなく取り消しが決定される可能性も高い。２０２１年の東京五輪に続き、２２年２月の北京冬季五輪、２４年のパリ夏季五輪が相次いで予定されている。東京五輪を再び延期することは容易ではない。
日本が不確かな状況の中でも忠実に五輪を準備しなければならないのは当然だ。しかし、その方向が問題だ。日本は最近、来年の五輪の日程を発表し、１１年の東日本大地震の時に爆発事故が起きた福島原発に近い競技場で五輪の初競技を行うと明らかにした。選手村内の食材も福島産が提供される。大会規模は削減されず、歴代最多の３３９種目の競技が行われる予定だ。福島県付近はまだ放射能汚染問題が終息していない。日本は論議にもかかわらず、福島付近の安全を五輪を機に全世界に強弁する方針だ。さらに、侵略の象徴と見なされる旭日旗を競技場に入れることにするなど、政治的な問題も潜んでいる。
日本は。新型コロナウイルスを克服して東京五輪が開かれるなら、人類の勝利の象徴になると自負してきた。しかし、最近の状況を見ると、人類が新型コロナウイルスを辛うじて克服して東京五輪に参加するとしても、再び放射能汚染をめぐって深刻な健康脅威の論議に包まれることは明らかだ。健康を回復した人類の象徴としての五輪ではなく、人類をさらなる脅威にさらすという葛藤と論議の五輪になる可能性が高い。新型コロナウイルスで大会が開催されるのかどうか関心が大きいのは事実だが、参加国の共感なく大会を開催することだけでも東京五輪が美化され得ると考えるのは錯覚だ。
李元洪 bluesky@donga.com
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