１６００億ウォンつぎ込んだ統営艦、１９ヵ月間「無用の長物」

海軍の最新鋭の水上艦救助船の統営（トンヨン）艦が、セウォル号沈没事故の捜索救助作戦に投入されず、議論を呼んでいる。

１２年９月、慶尚南道巨濟市（キョンサンナムド・コジェシ）の大宇（テウ）造船海洋の玉浦（オクポ）造船所で進水された統営艦は、故障や座礁によって動けない艦艇を救助したり、沈没した艦艇を探索・引き上げする艦艇だ。１６００億ウォンが投入された同艦艇には、水中無人探索機（ＲＯＶ）や先端音波探知機が搭載されている。最大で水深３０００メートルまで探索できる。潜水要員が、水深９０メートルで救助任務に当たることのできる支援体系と共に、最大８人まで乗ることのできる減圧装備やヘリ着陸場も備えている。このような統営艦が、今回のセウォル号沈没の惨事では、「無用の長物となっている」という指摘を受けている。

統営艦は当初、試験テストを経て昨年１０月海軍に引き渡され、実戦配備される計画だった。しかし、音波探知機や無人水中ロボットの性能が、海軍の要求を満たしていないなど、戦力化過程に問題があり、３度も実戦配備が延期となった。統営艦はまだ、造船所で性能点検や保管作業を行っている。

軍は、統営艦を無理に投入する場合、装備作動や航海安全に危険を招きかねないと見て、セウォル号沈没の探索救助に投入しないことを決めた。しかし、進水から１年７ヵ月以上も探索や引き上げに必要な重要装備の性能を検証していないのは、軍当局の責任だという批判も少なくない。

すでに、ネット上では、「これなら、高い税金をかけて統営艦を作った理由などない」、「一体進水から１年以上も経っているのに、使えない理由は何か」などの批判的書き込みが次々と掲載されている。一方、「実際、舟を運用するためには、進水後２年ほどの試運転過程を経なければならず、無理な投入は駄目だ」という書き込みも目に付いた。