「ドローンテロ」を受けたサウジ石油施設、世界産油量５％に影響

サウジアラビアの石油施設と油田がイエメンの反政府武装組織フーシによる無人機（ドローン）攻撃を受け、大きな被害を受けた。

１４日（現地時間）、サウジ国営ＳＰＡ通信や英紙フィナンシャル・タイムズなどによると、フーシは同日午前４時頃、１０機のドローンを使ってサウジ東部、アブカイクの石油施設とクライス油田を攻撃した。２ヵ所の施設は爆発し、火炎に包まれた。

アブカイクの施設は国営石油会社「サウジアラムコ」の世界最大の石油プラントであり、クライス油田もサウジの核心油田だ。サウジのアブドル・アジズ・ビン・サルマン・エネルギー相は、「当分の間、２つの施設の稼動を停止する。今回のテロ攻撃で、サウジの１日平均の原油生産量の５割ほどの５７０万バレルの原油生産に支障が生じた」と明らかにした。

世界最大の石油輸出国のサウジは、国際石油市場に供給される石油の約１割を生産する。今回の事態で、世界の石油供給量の５％にのぼる石油生産に支障が生じると予想される。国際石油価格も急騰するとみられ、年末以降に推進されるサウジアラムコの株式公開（ＩＰＯ）および証券取引所の上場にも否定的な影響を及ぼす可能性が高い。

特に、フーシがサウジと米国に敵対するイランの支援を受けてきたことを考えると、今後中東情勢も緊張が高まることが予想される。ポンペオ米国務長官はツイッターで、「イランは世界エネルギー市場に対する類例のない攻撃を行った」とし、イランの介入を主張した。


李世亨 turtle@donga.com