サウジ「ＵＡＥとはちょっと」、オマーン「私たちは中立」…複雑な利害関係

トランプ米政権は最近、「アラブ版ＮＡＴＯ（北大西洋条約機構）」と呼ばれる「中東戦略同盟（ＭＥＳＡ・Middle East Strategic Alliance）」創設を中東の核心外交安保課題に掲げている。ＭＥＳＡは、アラブ連合軍で反米国家イランを制御するという目標を含んでいる。

米ワシントンのアラブ専門シンクタンク、アラブセンター、アルジャジーラなどによると、米国はサウジアラビア、アラブ首長国連邦（ＵＡＥ）、クウェート、バーレーン、オマーン、カタールなど湾岸協力会議（ＧＣＣ）６ヵ国を筆頭に、ヨルダンなど親米指向スンニ派のアラブ国まで含め、ＭＥＳＡを構成する考えだ。

米国がＭＥＳＡを推進する理由は大きく２つ。まず、個々のアラブ国の軍隊が革命守備隊を中心にしたイランの優秀な軍事力に対抗することは事実上不可能という現実論がある。また、費用問題で海外駐留米軍にアレルギー反応を見せているトランプ氏の性格を考慮すると、米国が過去のように中東紛争に積極的に介入することは難しくなった。

ＭＥＳＡが発足すれば、米先端戦闘機を購入してきたスンニ派のアラブ国の特性上、空軍力ではイランをリードできるという評価が多い。イランは１９７９年のイスラム革命後４０年間、欧米の経済制裁を受け、海外の新兵器導入に限界があった。

成功するかどうかは未知数だ。同じスンニ派国家といっても、主要国間の対立がある。サウジ、ＵＡＥ、バーレーンは２０１７年、イランと密着しているという理由でカタールと断交した。カタールとイランは、アラビア海で天然ガス油田を共有している。イエメン内戦でそれぞれ政府軍と南部分離主義派を支援してきたサウジとＵＡＥの対立も最近ますます激しくなった。クウェートやオマーンなども特定勢力に加担するより中立路線を歩むというムードだ。

カタールのアラブ調査政策研究院のマルワン・カバラン政策分析本部長は、アルジャジーラへの寄稿を通じて、「集団安保体制には『一国のために皆が犠牲になることができる』という原則が必要だ。現在、ＭＥＳＡへの参加を議論する国々は、このような原則を全く共有していない」と強調した。

ＭＥＳＡへの参加が議論される国々は、トランプ大統領の即興的な外交安保政策に反感を持っている。アラブセンターのイマド・ハブ研究本部長は、「イランに強く圧力をかけながら、突然ツイッターで『いつでも対話できる』と発言するトランプ氏への信頼度は下がった」と指摘した。

天文学的な資金が必要な発足および運営費の議論はまだ始まってもいない。ただ、１４日にサウジの石油施設が攻撃を受けた後、ＧＣＣの事務次長は、「ＭＥＳＡの創設を急がなければならない」という文章をサウジの英文メディア「アラブニュース」に寄稿した。イランの安保脅威が大きくなったため、スンニ派の中東国設立に拍車がかかるのではないかという観測も流れている。

苦難の末、ＭＥＳＡが誕生するといっても課題が多い。何より１９８０年のイラン・イラク戦争を筆頭に、様々な実戦を経験してきたイランに比べて、スンニ派連合国の実戦経験は顕著に足りない。また、イラン正規軍と革命守備隊は透徹した愛国心と豊富な実戦経験で武装しているが、スンニ派中東国の軍隊は傭兵が大半なので、神経戦から押されるという指摘もある。いくら金と新兵器で武装するとしても、この差を簡単に縮めることは難しいという意見が出ている。


李世亨 turtle@donga.com