青年を敗者にする古い構造、２０３０世代自ら変えさせよう

東亜（トンア）日報が今年創刊１００年を迎えて企画した「青年、目上を語る」シリーズで、青年世代は「私たちの話を聴いてほしい」と既成世代に呼びかけた。曺国（チョ・グク）事態で明るみになった入試の反則、公共機関に蔓延した雇用世襲、非正規職青年労働者の死・・・。既成世代が積み上げた既得権の鉄甕城にぶつかって青年という理由で敗者になる構造下で彼らは苦しんでいる。「老いぼれではなく大人になってほしい」という叫びは、既成世代が作った古い競技ルールにとらわれた青年世代の抗弁だろう。

１９８７年の民主化から３０年余りの間、政治的民主化は勝ち取ったが、最近になって低成長と社会・経済的二分化が激しくなる状況だ。労働・教育・住宅市場に進入した既成世代は、進入障壁を高めて富と機会を独占し、これは青年の階層移動を封じ込める結果を招いた。「未来がない」と判断した青年たちは、結婚スト、出産ストなど沈黙で抵抗してきた。その結果、昨年の合計出産率が暫定的に０人台を記録し、今後１０年後には大韓民国の絶対人口が減少する。

　社会全体が停滞して対立と分裂が深刻化する状況を打破するには、青年世代が中心となって政治、経済、社会の全般で革新が起きなければならない。過去、暮らしに汲々とした時代の産業化の担い手や、グローバルの流れに遅れたまま陣営論理に陥没した「３８６」で代表される民主化世代は、人工知能（ＡＩ）ビッグデータなど技術革命の進展による社会の変化、多元化された社会の新しい要求に応じることはできない。フランス、フィンランド、カナダなど世界各地で青年リーダーが次々に誕生しているのは、このような時代的な要請が反映されたからだ。

韓国社会では、経済界から世代交代が触発された。世界経済のパラダイムが変わる状況で、産業化時代の考え方を脱し「ゲームチェンジャー」の役割をすることができる若い血の輸血にスピードをつけている。昨年末、主な企業の人事では、ミレニアル世代である３０代の役員抜擢が増え、４０代の役員昇進が主流をなした。

　

政界はまだ古い文法から抜け出せていない。国会の構成を見ると、民意の分布とは距離がある。国会議員の平均年齢は５５歳で、国民平均（４１歳）より１４歳も多く、平均財産は４１億ウォンで国民平均（３.４億ウォン）より１２倍も多い。既得権で一つになったこのような集団の中で、社会的覇権の交代を主張する与党や政権審判を叫ぶ代案の価値を示すことができない野党いずれも、国民の目線では失格だ。今年の総選挙で大胆な世代交代を通じて、青年たちを排除してきた意思決定構造を変えなければならない。そうでなければ青年の暮らしを変える政策は遠いだろう。

　

２０２０年は次期世代を生きていく青年自ら未来を設計することができるように世代交代の出口を開く年にならなければならない。「民主」、「平等」を叫んだ世代が、韓国社会の各分野の主役になったが、かえって既得権が深刻化しているという逆説的な現象は、その世代の責任を問うている。産業化世代を退場させた３８６世代は、もはや青年世代に未来を開く機会を与えなければならない。