人工降雨計画発表の気象庁、失敗する可能性から言及したわけとは

気象庁が、粒子状物質の低減効果を分析するための「人工降雨」の実験計画を２３日公開した。

気象庁の実験計画によると、２５日午前、気象航空機が西海（ソヘ）海上の雲の中で人工降雨物質であるヨウ化銀２４個（計３.６キロ）を散布し、雲の中の水分の変化と粒子状物質濃度の変化をチェックする。これらの物質で雲をまとめた後、雨を降らせて粒子状物質を洗い出すという。

しかし、同日、実験計画を発表した気象庁は「失敗の可能性」から先に取り上げた。国立気象科学院のチュ・サンウォン院長は、「１時間１０ミリほどの雨が２時間ほど続いてこそ、粒子状物質の低減に効果がある」とし、「現在の技術で人工降雨を粒子状物質の改善に活用するのは無理だ」と説明した。気象庁は２００８年から昨年まで、計２６回の人工降雨実験を行った。しかし、地面に雨粒が落ちたのは半分にとどまった。その量も０.１～１ミリほどだった。

文在寅（ムン・ジェイン）大統領の指示に従って、責任逃れのために実験に乗り出すという批判が出ている理由だ。これに先立って文大統領は２２日、閣議で「人工降雨など粒子状物質への対処法を研究開発しなければならない」と述べた。実際に世界で人工降雨などの気象調節実験を行う国は、米国と中国、ロシアなど３７カ国だ。そのほとんどが干ばつを解消したり、ひょうを抑制するための目的だ。

粒子状物質用人工降雨実験を行った国は、中国、タイだ。これらの国の実験結果は確認されていない。２０１７年、京畿（キョンギ）研究院が国立気象科学院と共同で、９回にわたって粒子状物質用人工降雨の実験を行った。４回だけ雨が降り、降った量も平均０.８８ミリにとどまり、効果は微々たるものだった。国立環境科学院のチャン・ユンソク院長は、「当面の効果はわずかであっても、大気環境を理解するのに役立つだろう」と語った。


カン・ウンジ記者 kej09@donga.com