「ラドンベッド」事態(事件)は、「マイナスイオンへの盲信」現象が生み出したといっても過言ではない。「マイナスイオン健康説」の発祥の地である日本では、これをどのように見ているのだろうか。２０００年代の前半や半ばからマイナスイオン製品の非科学性を指摘してきた日本の代表的批判者である菊池誠大阪大学物理学科教授（写真）は最近、記者との電子メールでのインタビューで、「マイナスイオンの健康効果の仮説は科学的に確立されておらず、市場で売れるマイナスイオン製品は詐欺だ」と強く批判した。
生体と社会について研究する統計物理学者である菊池教授は、まずマイナスイオン関連用語から指摘した。彼は、日本では、健康製品と関連のあるマイナスイオンを「マイナスイオン」という日本式の大衆英語で別に呼んでいると語った。一方、化学で言う本当のマイナスイオンは、「負イオン」または外来語を借用して、アニオン（ａｎｉｏｎ）」と区分する。製品に使われるマイナスイオン自体が科学的に受け入れられる可能性を警戒するためである。彼も、マイナスイオンの健康説は証明されたことがないので、まだ科学的だとは言えない主張、すなわち、「未科学（原形科学）」の代表的事例だと強調した。
菊池教授は、日本国内でのマイナスイオンの人気は１９９０年代に始まって、２０世紀末〜２１世紀初めにピークを達し、その後下り坂をたどったと分析した。しかし、人気が完全に消えたわけではない。彼は、「マイナスイオンブームの事態は『第２ラウンド』に移った」とし、「製品数は減ったが、新しい電子製品が登場して、別のブームをリードしている」と語った。マイナスイオンのベッドやブレスレット、さらに下着や化粧品など、鉱石含有製品がよく売れる韓国と違って、日本では主に電気放電で大気をマイナスイオン化する空気清浄機やヘアドライヤーなどが流行している。特にヘアドライヤーは、ほぼすべての製品にマイナスイオン放出機能があり、マイナスイオン機能のないものを見つけるのが難しいほどだ。
問題は、これらの製品は、問題になっているマイナスイオンという言葉をもはや使わないということである。菊池教授は、「日本の電子製品メーカーでは、『プラズマクラスターイオン』や『ナノＥイオン』のような用語を使う」とし、「これらのものは市場で、既存のイオンより良いイオンとして受け止められており、一部は実際よく売れている」と伝えた。菊池教授は「マイナスイオン関連説明の中で唯一根拠のあるものは、プラスの電荷を帯びた大気中の粒子状物質をマイナスイオンが中和させて、互いに束ねて除去することだけだ」とし、「しかし、これは直接的な健康効果とは程遠い」と強調した。
ユン・シンヨン東亜サイエンス記者 ashilla@donga.com
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