機械的公開採用の廃止、役員や従業員の人事制度見直しなど、大型課題を相次いで発表しているＳＫグループが、主要系列会社の社名変更も検討していることが分かった。数年間ブランド変化の必要性が議論されていたＳＫテレコムを含め、社名に「エネルギー」あるいは「ケミカル」などが含まれているＳＫグループの系列企業などが対象である。
ＳＫグループの関係者は２３日、「ＳＫグループの多くの系列企業は、伝統的な事業から抜け出して人工知能（ＡＩ）、ビッグデータ、情報通信技術（ＩＣＴ）などを活用した体質改善を準備している」とし、「これを反映した社名変更も中長期的課題の一つだ」と語った。
崔泰源（チェ・テウォン）ＳＫグループ会長は今月初め、ＳＫテレコムの月間報告の席で、「通信事業者という認識を与えるテレコム（Ｔｅｌｅｃｏｍ）という言葉を社名から除外すべきだ」とし、「ＡＩ企業というイメージがするような社名変更が必要だ」と語ったという。ＳＫテレコムは、モバイル通信事業を基本とするものの、一日も早くデータとＡＩを基にしたビジネスを展開し、これを社名に反映しなければならないという意味である。
崔会長はまた、先月開かれたＳＫグループの梨川（イチョン）フォーラムでも、いくつかの系列会社の社名変更の必要性を指摘した。崔会長は梨川フォーラムの仕上げの発言で、「企業名にエネルギーやケミカルが入った企業が我々には多い。ところが、この言葉は、環境破壊や社会的批判の対象になる企業とされるのが事実だ」と述べた。エネルギー関連事業者も「環境」を最優先に思う企業に生まれ変わらなければならないし、このような方向性が社名からもわかるようにすべきだという。崔会長は何度も「環境がお金になる世界が来るだろう」と強調してきた。
すでにＳＫグループの各系列会社は、「体質改善」のための作業を開始した状態だ。ＳＫテレコムは、脱通信を宣言後、第５世代（５Ｇ）通信、ＡＩ、コマース、セキュリティサービスなど、さまざまな方法で企業買収と株式投資などを行っている。ＳＫテレコムの朴正浩（パク・ジョンホ）社長は最近、とある投資説明会で、「ＡＩ関連基盤を備えていない組織や国に未来はない」とし、「ＳＫテレコムはＡＩをしっかりと準備した会社、データでビジネスを行う会社になるだろう」と語った。
これまでＳＫテレコムは、通信事業を通じて得たデータがあっても、これを加工して第３の企業や機関に売るだけで、これを基盤とした事業を自ら発掘しなかった。通信サービスの利用履歴を金融機関に１件当たり１０００〜２０００ウォンで売り、数十億ウォン程度の利益を得る方式だった。今後は、直接データ事業化に乗り出すと見られる。
ＳＫグループの関係者は、「ＳＫテレコムのモバイル基盤のカーナビサービス・Ｔマップやタクシー呼び出しサービスなども、考えてみれば顧客の運転習慣や事故確率などを予測できるデータだ」とし、「これまではこのデータを売って利益を上げたとすれば、今後はＳＫテレコムがデータを扱って、事業化する企業になるという意味だ」と語った。ＳＫテレコム、内部的にもモバイル通信事業者というイメージを固めた代表ブランド「Ｔ」の変化は、もはや先送りできない課題であるとの意見が支配的だ。
ＳＫグループのエネルギー分野も体質改善作業が盛んに行われている。今年初め、ＳＫグループのコントロールタワーであるスペックス追求協議会の傘下に、エネルギーソリューションタスクフォース（ＴＦ）を稼動しているのが代表的だ。エネルギーソリューションは、エネルギーの貯蔵・使用・生産・運営等にＩＣＴを組み合わせて、エネルギーをより効率的に管理することを意味する。
ＳＫグループの関係者は、「エネルギー・化学関連の各系列会社別に、まだエネルギーソリューションというキーワードのほか、具体的な新事業の推進計画などは決まっていない」としながらも、「ただ単に使って捨てるエネルギーを作る会社ではなく、気候変動や環境問題などを考える新しいエネルギーのパラダイムを作っていく企業であることが社名からもわかるようにすべきだという問題意識を持っている」と説明した。
徐東一 dong@donga.com
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