ノー金メダルの日本「韓国から学ぼう」

カナダ・バンクーバー冬季五輪で１個の金メダルも取れなかった日本で、韓国を学ぶべきだという自省の声が高まっている。日本のマスコミは、「冬季スポーツの不振は、景気低迷によって企業の選手育成と支援システムが崩壊したため」とし、「韓国のように政府レベルでの『アメ政策』の導入が急がれる」と指摘した。

日本は今回の五輪で銀３個、銅メダル２個で２０位にとどまった。０６年トリノ大会（金１個）や０２年ソルトレークシティ大会（銀１個、銅１個）よりメダルの数は増えたが、韓国や中国には大きく及ばない。０６年トリノ五輪までは韓日中の３国が取った通算メダル数は、韓国３１個、日本３２個、中国３３個とほぼ同数だったが、今回の五輪で格差が大きく広がった。

朝日新聞は１日、「五輪は選手らの競争だけであって、国同士の競争ではないというが、世界各国がメダルの数で一喜一憂するのが事実だ」とし、「日本の冬季スポーツの衰退が浮き彫りになった」と指摘した。毎日新聞も社説で、「韓国と中国の躍進が目立った。両国がどうやって強くなったかを謙虚に学ばなければならない」と反省を促した。

日本のマスコミは特に、韓国が０２年ソルトレークシティ大会から躍進を重ねている背景には、選手らに金メダルへの強い執念を引き出すインセンティブ政策があると指摘した。韓国は五輪の金メダリストには兵役免除の特典を与えたり、一生毎月１００万ウォン（一時金としてもらう場合は６７２０万ウォン）を支給するなど、インセンティブが提供されるが、日本にはこのような支援策がないということ。かえって日本は鳩山政権発足後、スポーツ関連予算が削られていることに懸念を示している。

さらに日本のマスコミは、冬季五輪の誘致に２度も失敗した韓国が３度目の挑戦の準備に際し、冬季スポーツの育成に力を入れているのも肯定的に働いていると分析した。政府と企業が冬季スポーツの施設への投資に取り組んでいる中、選手育成の底辺が拡大しているということだ。

朝日新聞は、日本のショートトラック監督の言葉として、「五輪で勝負を争うには、アマチュアとしては無理だ。韓国と中国は国家代表選手に給料を支給し、練習場も提供しているが、日本は練習拠点もなしにあちらこちらを転々とせざるを得ないのが現状だ」と批判した。

changkim@donga.com