昨年、日本でのＫ-ＰＯＰの売上が、集計後史上最高値を更新した。日本を代表する音楽チャートの集計会社「オリコン」で、最近発行された「オリコンエンタテインメント市場白書２０１８」によると、Ｋ-ＰＯＰに代表される韓国大衆音楽（ＣＤ、ＤＶＤ、Ｂｌｕ-ｒａｙなどの販売額の合計）の２０１８年の日本での売上は２７４億５０００万円（約２９８４億７０００万ウォン）だった。韓日関係が悪化している中でも、両国文化交流の可能性を見せたことになる。
オリコンチャートは１９６８年から集計され、Ｋ-ＰＯＰの売上が白書に登場した時期は２０１０年からだ。当時２１４億４０００万円だったＫ-ＰＯＰの売上は、少女時代、カラなどのガールズグループ主導の韓流ブームが起きた２０１１年と２０１２年は２年連続で２６０億円を突破した。その後追加スター発掘の失敗、韓日関係の硬直などで２０１５年は１６５億１０００万円まで下落した。防弾少年団（ＢＴＳ）、ＴＷＩＣＥなどの進出後、再び回復を見せ、防弾少年団が世界的スターに生まれ変わった昨年は２７４億５０００万円で最高値を更新した。防弾少年団は昨年、日本だけで５４億６０００万円（約５９４億３１００万ウォン）の売上を上げて、Ｋ-ＰＯＰ歌手史上最高の売上を記録した。オリコン側は、「防弾少年団、ＴＷＩＣＥのほか、ワーナーウォン、セブンティーンなども良い反応を得ている」と明らかにした。
一橋大学のクォン・ヨンソク教授は、「かつては３０、４０代中心だった日本のＫ-ＰＯＰの消費層が１０代や２０代に変わった」とし、「この若い世代は、そのほとんどがテレビではなく、ユーチューブなどのソーシャルメディアを通じて韓流コンテンツに接する。韓流の人気は両国の葛藤に大きく左右されない」と診断した。
東京＝キム・ボムソク特派員 bsism@donga.com
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